「ガイドライン」とは、法律やルールなどを守るための「指針」「指標」「方向性」を意味します。
ビジネスにおいては、仕事を進めるうえで物事を判断・評価するときに用いる指針のことで、組織や個人に対して望ましい行動の方向性を示したり、守るべき基準として一定のルールを定めたりしているものです。
上述した通り、ガイドラインとは「指針・指標」のことを指します。目指すべきゴールを提示しており、そのゴールに辿り着くまでの大まかな流れや方向、遵守すべき項目についても示されています。
ただ、どのようにしてゴールに辿り着くかの具体的な手段については、ガイドラインで定めておらず、読み手・受取手自身が決めていくというのが特徴です。具体的に何をすべきということを自分の頭で考えていかなければならないため、常に自分で考えるという習慣が身に付きます。そのため、様々な分野において予期せぬ事態に遭遇しても、自分自身で判断して解決することができる力が身につきます。
企業や団体などの組織において、従業員を指導する際の指針としてガイドラインが制定されています。例えば、社内のインターネット利用や顧客対応などについて、「このような時はこのような範囲で行動しよう」といったように、組織として望ましい基準を示します。
政府が作成する、法律上自主的に遵守することが推奨される基準です。例えば、金融や医療など、国の規制がある分野においては、ガイドラインに必ず従う必要があります。万が一「しなければならない」「してはならない」と記述している事項に従わなかった場合、法令違反と判断される可能性もあります。
行政の政策や施策における指標があります。新聞やニュースでよく目にするガイドラインはこの例が多いとされています。
ガイドラインを作る場合は、ある議題に対して、今後どうなりそうか、どうしていけばよいのか、といった未来の方向性や見通しを明示します。つまり、方向性が明確に提示されている内容であれば、それがガイドラインと判断できます。
ガイドラインには、ゴールに辿り着くまでの大まかな流れや行動範囲について書いてあります。つまり、そこから何を行うかは読み手自身が判断するため、抽象的なものとし、読み手に「どう行動すべきか」を考えさせるものでなければなりません。
ガイドライン作成の目的であり、理想とするのは「守るべき法律やルールを守っている状態」です。ガイドラインで記載されるのはあくまでも大まかな流れや行動範囲なので、読み手がとる行動、手段や方法、そして行動したあとに得られる結果が全員違うケースとなる可能性が高いです。それによりさまざまな結果を得ることになります。このように、読み手全員の結果が異なる場合、その資料はガイドラインである可能性が高いです。
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